はじめに
「朝、会社に行こうとすると体が動かない」「職場のことを考えるだけで涙が出る」——そんな状態が続き、適応障害と診断された、あるいはその可能性を感じて受診を考えている方にとって、大きな選択肢のひとつが「休職」です。
一方で、「本当に休んでいいのだろうか」「診断書はどうやってもらうのか」「休んでいる間の収入はどうなるのか」と、分からないことだらけで踏み出せない方も少なくありません。この記事では、適応障害で休職を考えたときの流れを、受診から復職まで順番に整理します。
適応障害と休職の関係——「離れること」が治療になる
適応障害は、職場や生活のはっきりしたストレスをきっかけに、気分の落ち込みや不安、不眠、体の不調があらわれる状態です。治療の中心は薬ではなく、ストレスのもとから距離をとる「環境調整」と休養です。
ストレスの主な原因が仕事にある場合、業務量の調整や配置転換で対応できることもありますが、症状が強いときには、いったん職場から離れて治療に専念する休職が、もっとも有効な環境調整になることがあります。「甘え」でも「逃げ」でもなく、回復のための医学的な選択肢のひとつです。
休職までの流れ——受診から診断書まで
1. 受診して、休職を考えていることを伝える
まずは精神科・心療内科を受診し、いつから・何をきっかけに調子をくずしたのかをお話しください。休職を考えている場合は、そのことも遠慮なくお伝えいただいて大丈夫です。「休職したいと言ったら、わがままだと思われないか」と心配される方もいますが、休職の希望や職場の状況は、治療方針を決めるうえで大切な情報です。
2. 医師が休職の必要性を判断し、診断書を作成する
診察の結果、休職して療養することが必要と判断された場合、医師が診断書を作成します。診断書には一般的に、病名、休職（自宅療養）が必要である旨、必要と見込まれる期間などが記載されます。症状がはっきりしている場合は初診当日に作成できることもありますし、経過を見てから判断する場合もあります。
3. 会社に診断書を提出する
診断書を会社（多くは上司または人事部門）に提出し、休職の手続きを進めます。休職の制度は会社ごとに就業規則で定められているため、休職できる期間の上限や、休職中の給与の扱いは、就業規則や人事への確認が必要です。直接やりとりするのがつらい場合は、郵送での提出や家族を介した連絡が可能なこともあります。
休職期間の目安と、延長の考え方
当院では、休職の診断書は1か月ごとに作成しています。回復のペースには個人差があるため、毎月の診察で状態を確認しながら、休職を延長するか、復職の準備に進むかを判断していきます。
大切なのは、「診断書の期間内に治さなければ」と焦らないことです。適応障害はストレスのもとから離れられれば比較的すみやかな回復が期待できる状態ですが、休み始めの時期はむしろ緊張がゆるんで疲れがどっと出ることもあります。回復の段階に応じて、休職期間は柔軟に調整していくものと考えてください。
休職中の過ごし方——3つの段階で考える
休職中の過ごし方は、おおまかに3つの段階に分けると見通しが立てやすくなります。
- 休養期：まずはしっかり休むことに専念します。「何かしなければ」と考えず、眠り、食べ、体を休めることが仕事です。
- リハビリ期：気力が少し戻ってきたら、散歩や読書、家事など、負担になりすぎない活動を少しずつ増やします。
- 復帰準備期：勤務時間帯に合わせて起きる、図書館などで日中を過ごしてみるなど、実際の勤務に近い生活リズムを試し、安定して続けられることを確認します。
どの段階にいるか、次に進んでよいかは、診察で一緒に確認していきます。詳しくは「休職について」もご覧ください。
休職中のお金の心配——傷病手当金
休職中の給与は会社の規定によりますが、無給となる場合でも、健康保険の傷病手当金を利用できることがあります。業務外の病気やけがで働けない場合に、給与のおよそ3分の2に相当する額が支給される制度で、適応障害などの心の不調も対象になります。申請には医師の意見書欄の記入が必要ですので、診察のときにお申し出ください。
また、通院が続く場合には、医療費の自己負担を軽くする自立支援医療制度を利用できることがあります。
復職に向けて——焦らないことが再発予防になる
体調が安定してきたら、主治医と相談しながら復職の準備を進めます。多くの会社では、主治医の「復職可能」の診断書をもとに、産業医面談などを経て復職が決まります。復職にあたっては、時短勤務や業務量の調整など、段階的な戻り方ができないか職場と相談することも大切です。
また、同じ環境にそのまま戻ると再発の心配がある場合は、配置転換の相談や、ストレスへの対処法を身につけることが再発予防につながります。復職の進め方については「復職はどう進める？うつ病で職場に戻るまでの流れと再発を防ぐ工夫」も参考になさってください。
受診の目安
次のような状態が続くときは、休職するかどうかを決める前でかまいませんので、一度ご相談ください。
- 出勤しようとすると動悸や吐き気など体の症状が出る
- 気分の落ち込みや不眠が2週間以上続いている
- 仕事のミスが増え、以前のように働けない
- 「消えてしまいたい」という気持ちがよぎることがある
最後の項目にあてはまるときは、特に早めの受診をおすすめします。すでに通院中の方は主治医に連絡し、気持ちが切迫しているときは、ためらわず救急（119）を利用してください。
当院では、適応障害の診断・治療から、休職の診断書作成、傷病手当金の書類、復職のご相談まで対応しています。受診の流れは「初めての方へ」をご覧ください。
参考文献
- こころの耳（厚生労働省）：用語解説「適応障害」
- 全国健康保険協会（協会けんぽ）：傷病手当金
- 日本精神神経学会（日本語版用語監修）『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院
よくある質問
適応障害の診断書は、受診したその日にもらえますか？
診察で適応障害と診断され、医師が休職による療養が必要と判断した場合は、初診当日に診断書を作成できることもあります。ただし、症状や経過によっては複数回の診察を経てから判断することもあります。休職を考えていることは、遠慮せず最初の診察でお伝えください。
休職期間はどのくらいになりますか？
症状の程度や職場の状況によって異なります。当院では、休職の診断書は1か月ごとに作成し、毎月の診察で経過を確認しながら、延長するかどうかを判断していきます。焦って早く戻ろうとするより、再発しにくい状態まで整えてから復職するほうが、結果的に近道になることが多いです。
休職したら、会社に迷惑がかかるのではと心配です。
そう感じる方はとても多いのですが、不調のまま無理を続けて症状が重くなるほうが、ご自身にとっても職場にとっても負担が大きくなりがちです。休職は労働者に認められた制度であり、治療の一環です。まずは体調を回復させることを最優先に考えていただければと思います。
休職中、会社とはどのように連絡すればよいですか？
連絡の窓口（上司か人事か）と頻度をあらかじめ決めておくと、負担が減ります。療養の初期は連絡そのものがつらいことも多いため、頻度を減らしたい場合は主治医から助言することもできます。診察のときにご相談ください。
