はじめに
心の不調で仕事を休み、体調が少しずつ回復してくると、「そろそろ復職を考えたい。でも、いきなりフルタイムで働ける自信がない」という不安が出てくる方は少なくありません。休んでいた期間が長いほど、「通勤に体力がもつだろうか」「職場の空気に戻れるだろうか」という心配は自然なものです。
実は、正式な復職の前に「ならし運転」をするための仕組みがあります。厚生労働省がまとめた「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、試し出勤制度やリワーク支援といった、復職前の準備の方法が紹介されています。
この記事では、この手引きの内容をもとに、復職までの流れ、試し出勤の種類、リワーク支援とはどんなものかを、患者さんの立場からわかりやすく整理します。なお、復職の時期や進め方は、体調や職場の状況によって一人ひとり異なります。診断や治療方針の判断は医師が行いますので、実際の進め方は主治医とご相談ください。
復職までの流れ——手引きが示す5つのステップ
手引きでは、職場復帰支援の流れを5つのステップに分けて示しています。全体像を知っておくと、「今の自分はどの段階にいるのか」がつかみやすくなります。
- 病気休業の開始と休業中のケア：診断書を提出して休業が始まります。会社からは、傷病手当金などの経済的な保障や、休業できる最長期間などについて説明を受けられることになっています。
- 主治医による職場復帰可能の判断：本人が復職の意思を伝えると、会社は「職場復帰が可能」と記された主治医の診断書の提出を求めます。
- 職場復帰の可否の判断と、職場復帰支援プランの作成：会社側が情報を集めて復職できるかを判断し、復帰日や業務内容の配慮などを盛り込んだ具体的なプランを作ります。
- 最終的な職場復帰の決定：再燃・再発がないかの最終確認を経て、会社（事業者）が復職を正式に決定します。
- 職場復帰後のフォローアップ：復職して終わりではなく、その後も上司や産業保健スタッフが様子を確認し、必要に応じてプランを見直します。
主治医の診断書と会社の判断は「別」であることに注意
ここで知っておきたいのは、主治医の「復職可能」という診断は、主に日常生活での回復の程度をもとに判断されることが多い、という点です。手引きでも、それが職場で求められる業務遂行能力の回復までを必ずしも意味しないため、会社の産業医などが内容を精査したうえで対応を判断する、とされています。
つまり、診断書が出れば自動的に翌日から復職、というわけではなく、そこから会社との調整が始まるのが通常の流れです。「診断書が出たのにすぐ復職できない」と焦る必要はなく、むしろ丁寧に準備を重ねる期間だと考えていただければと思います。
「試し出勤」とは——3つのタイプがある
手引きでは、正式な復職決定の前に利用できる社内制度として「試し出勤制度等」が紹介されています。より早い段階で職場復帰の試みを始められ、休業していた本人の不安をやわらげながら、自分で職場の状況を確かめて復帰の準備ができる、とされています。具体的には次の3つの例が挙げられています。
- 模擬出勤：勤務時間と同じ時間帯に、デイケアなどで模擬的な軽作業を行ったり、図書館などで時間を過ごしたりする方法です。「決まった時間に起きて、日中活動する」リズムを取り戻す練習になります。
- 通勤訓練：自宅から職場の近くまで実際の通勤経路で移動し、職場付近で一定時間過ごしてから帰宅する方法です。満員電車など、通勤そのものの負荷に体が耐えられるかを確かめられます。
- 試し出勤：復職できるかどうかの判断などを目的に、本来の職場などへ試験的に一定期間続けて出勤する方法です。
手引きに載っている事例では、長期休業のあと、いきなり5日連続の出勤は疲労を招くと判断し、週の後半の木曜日から短い時間で始めて、疲労が翌日に残らないかを確かめながら段階的に時間を延ばしていく、という計画が紹介されています。
なお、これらの制度は会社ごとに、給与などの処遇や、期間中にけがをした場合の扱いをあらかじめ労使で決めておくものとされています。制度があるか、条件はどうなっているかは、会社の人事担当者や産業医に確認しておきましょう。
リワーク支援とは——復職に向けたリハビリテーション
「リワーク支援」は、復職に向けた通所型のリハビリテーションです。手引きでは、各都道府県にある地域障害者職業センターが実施する「職場復帰支援（リワーク支援）事業」が紹介されています。
手引きの事例では、うつ病で休業した方が、本人・主治医・産業医・事業者と相談してプランを作り、週5日センターに通って、ストレスに関する教育や認知行動療法（考え方と行動のパターンを見直す心理療法）を含むプログラムを12週間受けた経過が紹介されています。この方の場合、センターに通うことで生活リズムが規則正しくなったこと、同じように休業している仲間と話す機会を得たことが、良い結果につながったとされています。
自宅での療養だけでは、「決まった時間に、決まった場所へ通い続ける」という復職に必要な力を確かめにくいものです。リワークは、その部分を安全に練習できる場といえます。医療機関で行われる復職支援プログラムもありますので、関心のある方は診察の際にお尋ねください。
リワークの種類——主に4つある
リワークと一口に言っても、実施主体によっていくつかの種類があります。一般的には次の4つに整理されます。
1. 医療リワーク（医療機関で行うもの）
精神科の病院やクリニック、デイケアなどで行われるリワークです。医師や看護師、心理職などの医療スタッフが関わり、症状の安定や再発予防に重点を置いた内容になりやすいのが特徴です。治療の一環として行われるため、一般的には保険診療の枠組みで実施されます。
2. 地域障害者職業センターのリワーク支援
前述の、各都道府県に設置されている地域障害者職業センターが行う「リワーク支援」です。職場復帰に向けた支援を、本人・主治医・雇用主の三者が連携する形で進めるのが特徴とされています。公的機関のサービスであり、原則として無料とされていますが、対象となる方の条件（雇用保険の被保険者であることなど）が定められている場合があります。
3. 企業内リワーク（職場の制度）
企業によっては、復職前に短時間勤務や試し出勤（リハビリ出勤）の制度を設けているところがあります。実際の職場環境で慣らしていける利点がある一方、制度の有無や内容は会社によって大きく異なります。就業規則や人事・産業医への確認が必要です。
4. 民間のリワーク・就労支援サービス
民間事業者が運営するリワーク施設や、就労移行支援などの福祉サービスを利用する形もあります。プログラム内容や費用体系は事業所により様々です。
どの種類が利用できるか、どれが合うかは、お住まいの地域、雇用形態、症状の経過などによって変わります。
リワークでは何をするのか
プログラムの内容は機関によって異なりますが、一般的には次のような要素で構成されることが多いとされています。
生活リズムの立て直し
決まった時間に起きて、決まった時間に通所する——これ自体が最初の課題であり、最も基本的な訓練です。週1〜2回の通所から始めて、フルタイム勤務に近い週5日まで段階的に増やしていく形が典型的です。通所の記録そのものが、「安定して通えている」という復職判断の材料にもなります。
オフィスワークに近い作業
書類の読み書き、パソコン作業、軽作業などを通じて、集中力や持続力がどの程度戻っているかを確認し、鍛えていきます。休職前の仕事にどのくらい近づけるかは機関によりますが、「一定時間、机に向かって作業を続けられるか」という基礎体力を測る意味があります。
集団プログラム
リワークの多くは集団形式で行われます。ミーティングやグループワーク、他の参加者との共同作業を通じて、人と関わることへの慣らしを進めます。職場のストレスの多くは対人関係に関わるため、集団の場で自分の疲れ方や振る舞い方の癖に気づけることは、大きな意味を持ちます。同じように休職を経験した仲間と話せること自体が支えになる、という声もよく聞かれます。
再発予防のための学び
自分の不調のサインを振り返り、どういう状況で調子を崩しやすいのか、崩れかけたときにどう対処するのかを整理するプログラムです。認知行動療法の考え方を取り入れた心理教育や、ストレス対処法の練習が行われることが一般的です。「治って戻る」だけでなく「同じ崩れ方をしないで働き続ける」ことを目指す、リワークの中核と言える部分です。
リワークが向いている人・そうでない場合
リワークは全員に必要なものではありません。一般的に、リワークの利用が検討されやすいのは次のような場合です。
- 休職期間が長く、生活リズムや作業能力の低下が大きい
- 休職と復職を繰り返しており、復職準備をより丁寧に行いたい
- 一人で復職準備を進めることに不安が強い
- 職場に段階的な受け入れ制度がなく、復職後すぐにフル稼働が求められる
- 対人関係のストレスが不調の背景にあり、集団場面での練習をしておきたい
一方で、休職期間が比較的短く、生活リズムが保たれており、職場側にも段階的な復帰の仕組みがある場合には、リワークを経ずに復職する形も十分に現実的です。実際、休職からの復職はリワークを利用せずに果たす方も多くいます。
大切なのは「リワークを使うかどうか」そのものではなく、復職までに埋めるべき距離がどのくらいあるかを見立てて、それに合った準備の方法を選ぶことです。休職中の過ごし方と回復の段階については、休職中の過ごし方の記事で詳しく説明しています。
費用と利用までの流れ——一般的な話として
費用について
- 医療リワークは、一般的に保険診療（デイケアなど）の枠組みで行われます。このため、自立支援医療（精神通院医療）の対象になりうるとされており、認められれば自己負担が軽減される場合があります。通院医療費の負担軽減の仕組みについては、精神科の医療費と負担軽減の記事も参考にしてください。
- 地域障害者職業センターのリワーク支援は、原則無料とされています。ただし対象条件があります。
- 企業内の制度は会社の規定により、民間サービスは事業所により費用が異なります。
いずれも地域や機関により異なりますので、正確な費用は利用を検討する機関に直接確認してください。
利用までの一般的な流れ
医療リワークの場合、おおよそ次のような流れが一般的です。
- 主治医と相談し、リワーク利用が適切な時期かを検討する
- 実施している医療機関を探し、見学や面談を受ける
- 利用開始の判断（実施機関の医師の診察を経ることが一般的です）
- 週数回の通所から始め、段階的に頻度を上げる
- 通所状況やプログラムでの様子を踏まえ、主治医・職場と復職時期を調整する
地域障害者職業センターの場合は、本人・主治医・事業主の三者の合意のもとで支援計画を立てる形が基本とされています。いずれの場合も、症状がまだ不安定な時期に始めるものではなく、休養と治療によってある程度回復した段階で検討するのが原則です。
リワークを使わない復職との比較
リワークを使う場合と使わない場合の違いを、一般論として整理します。
リワークを利用する場合
- 復職前に、通所実績という客観的な形で回復度を確認できる
- 集団場面や作業への慣らしを、職場の外で安全に行える
- 再発予防の学びを体系的に受けられる
- 一方で、開始から修了まで数か月単位の時間がかかることが多く、その分復職時期は後ろになりうる
- 通える範囲に実施機関がない場合は利用しにくい
リワークを利用しない場合
- 復職までの期間を短くできる可能性がある
- その分、生活リズムの立て直しや復職準備を自分と主治医・職場との間で進める必要がある
- 職場に試し出勤などの段階的な仕組みがあれば、それが慣らしの役割を果たしうる
どちらが優れているという話ではなく、回復の度合い・休職の経過・職場の受け入れ体制・地域の資源という条件の組み合わせで決まるものです。復職までの全体の道のりについては、復職までのプロセスの記事で段階を追って説明しています。
復職の「準備が整った」とは、どういう状態か
手引きには、職場復帰が可能かどうかを判断する際の基準の例が示されています。ご自身の回復の目安としても参考になります。
- 本人が働くことへの十分な意欲を示している
- 通勤時間帯に一人で安全に通勤できる
- 決まった勤務日・勤務時間に、継続して働ける
- 業務に必要な作業ができ、作業による疲労が翌日までに十分回復する
- 睡眠と覚醒のリズムが整っていて、昼間に眠気がない
- 注意力・集中力が回復している
「症状がなくなったか」だけでなく、「疲れが翌日に残らないか」「生活リズムが安定しているか」という視点が入っているのがポイントです。また手引きでは、復職後は元の慣れた職場へ戻ることが原則とされつつ、短時間勤務、軽作業から始める、残業・深夜業務の禁止、出張の制限など、負荷を段階的に戻す配慮の例も挙げられています。復職はゴールではなくスタートであり、フォローアップを受けながら少しずつ元のペースに戻していくものだと考えておくと、焦らずにすみます。
当院での実際
当院がリワークプログラムを実施しているわけではありませんが、外来では「仕事は続けていいのか、休むべきか」「そろそろ復職できるだろうか」というご相談を非常によくお受けします。休職から復職までの経過を診察のなかで一緒に確認していくことは、外来診療の重要な部分です。
当院の外来での休職・復職支援は、次のような形で行っています。
- 休職の診断書は1か月ごとに作成しています。長期間分をまとめて発行するのではなく、毎月の診察で回復の段階を確認しながら、休職を続けるか、復職準備に進むかを一緒に判断していきます。
- 通院頻度は基本的に2週間に一度です。休職中の生活リズムや気分の変化を、間隔を空けすぎずに追っていきます。
試し出勤やリワークの利用を検討したい場合は、診察でご相談ください。当院ではリワークプログラムは行っておらず、実施している機関はご自身でお探しいただくことになりますが、紹介状（診療情報提供書）は必要に応じて作成します。
受診の目安
復職の準備に関して、次のようなときは主治医への相談をおすすめします。
- 体調は良くなってきたが、復職のタイミングや進め方に迷っている
- 会社から復職の話が出ているが、自分では自信が持てない
- 試し出勤やリワークを利用してみたいが、自分に合うかわからない
- 復職の準備を始めたら、眠れない・気分が沈むなど症状がぶり返してきた
- 復職したものの、疲労が抜けず勤務を続けられるか不安になっている
特に、消えてしまいたい気持ちが出てきたときは、時期を問わずできるだけ早くご相談ください。夜間や休日など緊急のときは、救急（119）の利用もためらわないでください。
まとめ
復職は、診断書が出たら終わり、ではありません。厚生労働省の手引きでは、休業開始から復職後のフォローアップまでを5つのステップで捉え、その途中で活用できる仕組みとして、模擬出勤・通勤訓練・試し出勤といった試し出勤制度や、地域障害者職業センターなどのリワーク支援が紹介されています。
大切なのは、「通勤に耐えられるか」「疲れが翌日に残らないか」「生活リズムが整っているか」といった点を、実際に試しながら段階的に確かめていくことです。焦って一気に戻るより、ならし運転を挟むほうが、結果として安定した復職につながりやすいと考えられます。どの方法が合うか、いつ始めるかは体調によって異なりますので、主治医と相談しながら、あなたのペースで準備を進めていきましょう。
参考にした資料（要約・再構成であり、原文の転載ではありません）:
- 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き（厚生労働省）
執筆・監修：精神保健指定医 野口晋宏
よくある質問
試し出勤の期間中は、給料は出るのでしょうか？
試し出勤制度の処遇や災害が起きた場合の対応は、会社ごとにあらかじめルールを定めておくものとされています。給与の扱いや労災の適用は制度の位置づけによって異なりますので、利用する前に人事担当者や産業医に確認しておくことをおすすめします。
リワーク支援はどこで受けられますか？
厚生労働省の手引きでは、各都道府県にある地域障害者職業センターの「職場復帰支援（リワーク支援）事業」が紹介されています。利用にあたっては主治医や会社の産業医と相談しながら進める形になります。医療機関で行われる復職支援プログラムもありますので、診察の際にご相談ください。
主治医の復職診断書があれば、すぐに復職できますか？
主治医の診断は日常生活の回復程度をもとに判断されることが多く、職場で求められる業務がすぐに完全にこなせるという意味とは限りません。実際の復職日や働き方は、会社側（産業医や人事）が情報を整理したうえで最終的に決定します。診断書はスタートラインであり、そこから会社との調整が始まるとお考えください。
復職したら、すぐに元どおりの仕事量に戻るのでしょうか？
手引きでは、復職後は労働負荷を軽減し、段階的に元へ戻す配慮が重要とされています。短時間勤務や軽作業から始める、残業や出張を制限するなどの例が挙げられています。どのような配慮が必要かは、主治医の意見も踏まえて職場と相談しながら決めていきます。
リワークプログラムは必ず利用しなければいけませんか？
いいえ、必須ではありません。休職からの復職はリワークを使わずに果たす方も多くいます。休職期間の長さ、休職を繰り返しているかどうか、一人での生活リズムの立て直しが難しいかどうかなどによって、リワークが役立つ度合いは変わります。利用するかどうかは、ご自身の状況と地域で利用できる資源を踏まえて、主治医と相談しながら決めるのが一般的です。
リワークの費用はどのくらいかかりますか？
種類によって異なります。医療機関で行う医療リワークは一般的に保険診療の枠組みで行われ、自立支援医療（精神通院医療）の対象になりうるため、自己負担が軽減される場合があります。地域障害者職業センターのリワーク支援は原則無料とされていますが、対象となる条件があります。民間のサービスは事業所により費用体系が異なります。いずれも地域や機関により異なるため、利用を検討する機関に直接確認してください。
リワークはどのくらいの期間通うものですか？
一般的には数か月単位で通う方が多いとされますが、プログラムの内容や本人の回復の度合い、職場が求める条件によって大きく異なります。週1〜2回の参加から始めて、フルタイム勤務に近い頻度まで段階的に増やしていく形が典型的です。期間ありきではなく、生活リズムや作業への集中力が安定してきたかを見ながら進めるのが基本的な考え方です。
リワークを利用したい場合、どうすればよいですか？
医療リワークの場合は主治医との相談が出発点になり、実施している医療機関の見学や面談を経て利用を開始する流れが一般的です。地域障害者職業センターの場合は、本人・主治医・事業主の三者の合意が求められることが多いとされています。手続きや条件は地域や機関により異なります。当院に通院中の方でリワークの利用を検討したい場合は、診察でご相談ください。当院ではリワークプログラムは行っておらず、実施している機関はご自身でお探しいただくことになりますが、紹介状（診療情報提供書）は必要に応じて作成します。